老後資金、結局いくら必要？マシマシおやじが「逆算」してみた

「老後資金って、結局いくら貯めればいいの？」

ニュースでは「2,000万円」と言われたり、「いや4,000万円だ」と言われたり。数字がバラバラで、漠然とした不安だけが残りますよね。

先に結論を言います。正解の金額は、家庭ごとに全然違います。 だから大事なのは、世間の数字を覚えることではなく、「我が家の場合」を自分で計算してみることです。

この記事では、48歳・子供2人・住宅ローン持ちの私が、実際にやった「逆算」をそのまま公開します。むずかしい計算は一切なし。読み終わるころには、「なんだ、これならうちも出せそう」と思えるはずです。

※この記事は我が家の試算と一般的な制度の説明です。必要額や運用結果を保証するものではなく、投資は自己責任でお願いします。

「老後2,000万円」を鵜呑みにしてはいけません

まず、有名な「老後2,000万円問題」について。

これは2019年に国の報告書で示された数字で、「高齢の夫婦が、年金だけだと毎月およそ5.5万円足りず、30年で約2,000万円不足する」というモデルケースの話です。

ここで大事なのは、これが「平均をもとにした、ひとつの例」にすぎないということ。

持ち家か賃貸か
住宅ローンが残っているか
年金がいくらもらえるか
どんな暮らしをしたいか

これらによって、必要な額は数百万〜数千万円も変わります。つまり、「みんな2,000万円」ではありません。 あなたの家には、あなたの家の数字があります。

だからこそ、「自分の場合はいくらか」を一度計算してみることが、何よりの安心につながります。

まずは「逆算」から始めます

計算と言っても、使うのはたった1つの式だけです。

必要な老後資金＝老後の支出 − 年金などの収入

シンプルですよね。「出ていくお金」から「入ってくるお金」を引いて、足りない分が「自分で用意する額」です。

ポイントは、最初はざっくりでいいということ。1円単位で正確に出す必要はありません。「だいたい月いくら使って、年金がだいたい月いくら入るか」が分かれば、もう逆算できます。

では、その2つの数字をどう出すか。「支出」は今の生活費から想像できますが、問題は「年金がいくらもらえるか」ですよね。これは、ちゃんと調べる方法があります。

年金額は「ねんきん定期便」でわかります

ねんきん定期便とは、毎年の誕生月に日本年金機構から届く、これまでの年金の加入記録と納めた保険料が書かれたお知らせのことです。ハガキ（または封書）で届きます。

ねんきん定期便＝これまでに納めた保険料や加入期間など、自分の年金記録を教えてくれる、年に1回届くお知らせ。

ここで大事な注意点があります。載っている金額は、年齢によって意味がまったく違います。

50歳以上の方：「老齢年金の見込み額」という欄に、（このまま60歳まで加入を続けた場合に）将来もらえるおおよその年額が載っています。これを12で割れば「月いくら」の目安が分かります。
50歳未満の方：載っているのは「これまでに納めた分だけでもらえる年金額」です。つまり“今までの積み上がり”であって、将来もらえる総額ではありません。本当の受給見込みを知るには、これからの加入年数ぶんも自分で足して見積もるか、次に紹介する「ねんきんネット」で試算する必要があります。

もっと正確に知りたいときは、「ねんきんネット」という国の無料サービスが便利です。スマホやパソコンから、自分の年金見込み額をより細かくシミュレーションできます。

まずは、家のどこかに眠っているねんきん定期便を引っぱり出すところから。これが第一歩です。

マシマシおやじの逆算（我が家の実例）

では、実際に我が家の数字を公開します。あくまで「持ち家・ローン完済後」を前提にした、ざっくり試算です。

①老後の支出（夫婦・1か月） 持ち家でローンも完済している前提なら、夫婦2人の生活費は月24万円くらいと見込みました。

②公的年金（夫婦・1か月） 私はまだ50歳未満なので、ねんきん定期便には将来の見込み額が載っていません。そこで「ねんきんネット」で、これから働く分も加えて試算したところ、自分の年金は月約12.5万円でした。妻の分はまだきっちり出せていないので、共働きで働いてきたことも考えて、ここでは夫婦合わせて月20万円くらいと見込んでおきます（妻の分も、あとでねんきんネットで確認する予定です）。

③毎月の不足額 24万円 −　20万円＝ 毎月4万円の不足

老後の毎月の収支（我が家の想定）。支出24万円に対し公的年金は20万円で、毎月4万円が不足するイメージ図

この「毎月4万円の不足」が30年（65歳〜95歳）続くと…

4万円 × 12か月 × 30年＝ 約1,440万円

これが我が家の「最低限の不足額」です。これに、旅行や急な医療費などの「ゆとり・予備費」を上乗せして、我が家は老後の目標額をざっくり2,000万円に設定しました。

ここから逆算すると、48歳の私が65歳まで残り17年。すでに積み立ててきた分があるので、老後資金として毎月5万円ほどを積み立て続ければ、想定どおりにいけば目標に届く計算です（年5%で運用できた場合の試算。利回りは保証されません）。

数字にしてみると、「2,000万円」という大きな塊が「月5万円の積立」という具体的な行動に変わります。これだけで、不安はぐっと小さくなりました。

教育費はNISAで準備する、我が家の方法

老後と並んで大きいのが、子供の教育費です。我が家には8歳と5歳の子がいます。

ここで我が家がやっているのが、児童手当を1円も使わず、全額そのままNISAで投資に回すという方法です。

2026年時点の児童手当は、こうなっています（2024年10月の拡充後）。

子供の年齢	毎月もらえる額
0歳〜3歳未満	15,000円
3歳〜高校生年代	10,000円（第3子以降は30,000円）

所得制限もなくなり、高校生まで受け取れるようになりました。これを0歳から18歳まで受け取ると、子供1人あたり合計で約234万円になります。我が家は2人なので、合計で約470万円です。

この児童手当を「生活費の足し」にせず、そのまま投資に回すとどうなるか。年5%で運用できたと仮定すると、こうなります。

児童手当を投資に回した場合の試算。子供2人分の元本約470万円が、18年間の運用で約760万円になるイメージ図

元本　約470万円　→　18年後　約760万円（年5%想定）

もともと国からもらえるお金なので、家計の持ち出しはゼロ。それを投資に回すだけで、子供たちの大学費用に向けて約290万円ぶん多く準備できる計算です。しかもNISAの中で運用すれば、増えた分に税金がかかりません。

もちろん、これは運用がうまくいった場合の試算で、元本が保証されるわけではありません。ただ、「もらったお金をなんとなく使ってしまう」のと「将来のために働かせる」のとでは、18年後に大きな差が生まれます。

老後資金と教育費、両立のコツ

「老後も教育費も、両方なんて無理…」と感じるかもしれません。我が家が意識しているのは、次の優先順位です。

まず家計の土台を整える（生活防衛資金＝生活費の半年分を現金で確保）
児童手当はそのまま教育費用の積立へ（持ち出しゼロで始められる）
残った余力で、老後資金をコツコツ積立

ポイントは、気合いで一気にやろうとしないこと。教育費のピーク（大学入学）と、老後のスタート（定年）は時期がずれています。だから、無理のない金額で「長期・積立・分散」を続けていけば、両方を同時に育てていけます。

大事なのは金額の大きさより、続けられることです。月5,000円でも、止めずに続けるほうが、一気にやって途中で挫折するよりずっと強いのです。

NISAをまだ始めていない方は、まずは口座を作るところから。やり方はこちらでやさしく解説しています。

👉 NISA、調べれば調べるほど分からなくなる人へ【もう迷わない3ステップ】

まとめ──不安は「数字にする」と消えます

最後に、今日のポイントをまとめます。

「老後2,000万円」は平均モデルの話。必要額は家庭ごとに違う。
計算式は「老後の支出 − 年金収入＝自分で用意する額」だけ。
年金の見込みはねんきんネットで試算できる（50歳以上ならねんきん定期便にも見込み額が載る）。
我が家は逆算して「老後は目標2,000万円・月5万円の積立」「教育費は児童手当をNISAへ」と決めた。
両立のコツは、無理のない金額で長く続けること。

老後のお金が不安なのは、金額が「漠然」としているからです。一度ちゃんと数字にしてしまえば、「やるべきこと」がはっきりして、不安はずいぶん軽くなります。

まずは、ねんきん定期便を見るところから始めてみてください。それが、安心への一番の近道です。

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※投資は元本保証ではなく、損失が出る可能性もあります。年金・児童手当などの制度は2026年時点の情報です。最終的な判断はご自身の責任で、無理のない金額から始めてください。